固定費の見直しがなぜ後回しになるのか。現状維持バイアスの研究

Samuelson & Zeckhauser（1988）[1]

同じ選択肢の組み合わせを「現状維持あり」として提示した場合と、中立的に提示した場合を比較する一連の実験を実施。現状維持として提示された選択肢は、そうでない場合より高い割合で選ばれた。大学教員の保険・退職金制度の選択に関する実データでも、同様の強い現状維持傾向が確認された。

対象: 実験参加者、および大学教員の福利厚生選択に関する実データ ／ 限界: 1980年代の研究であり、現在のサブスク的な自動継続の仕組みそのものを対象にしたものではない。

Einav, Klopack & Mahoney[2]

複数のサブスクリプションサービスの解約パターンを分析したところ、クレジットカードの更新などで支払い情報の再入力が必要になり、利用者が能動的な判断を迫られる月に解約率が跳ね上がることを確認した。利用者の不注意（見直さないこと）が、対象10サービスの収益を平均89%押し上げていると試算している。

対象: 複数のサブスクリプションサービスの実際の契約・解約データ ／ 限界: 分析対象となったサービスの業種・価格帯に偏りがある可能性がある。

ゼニエモン（バリューファースト）調査[3]

10代以上の男女400人を対象にしたアンケート。サブスクの契約状況を1年以上見直していない人が約3割にのぼった。約8割がサブスクを利用中だが「不要なサービスはない」という回答が大多数を占めており、見直し自体をしていない人が多いことがうかがえる。

対象: 日本国内の10代以上男女400人 ／ 限界: 学術的な査読を経た研究ではなく、企業が実施した消費者アンケート。